社員寮に入寮後、NHK受信料が給料から天引きされる場合は、解約手続きをしましょう。

こんにちは。優です。

私は2021年4月から社会人となり、現在は会社の寮に住んでいます。

学生時代は大学の近くに部屋を借りて、一人暮らしをしていました。

なので、引っ越しの際に電気、ガス、水道の解約やネットの住所変更といった手続きをしたのですが、その中にNHK放送受信契約の変更手続きもありました。

私は「寮にテレビ持ってくし、住所変更で大丈夫でしょ」と深く考えずに住所変更の手続きをしてしまったのですが、このときは住所変更ではなく、解約するのが正解でした。

実は私が今住んでいる寮では、給料からNHK受信料が天引きされ、寮の方で住人の受信料をまとめて払っています。

4月の給料明細を見るとNHK受信料が引かれていることが確認でき、「NHK受信料天引きされてるなあ」なんて思っていました。

そんな私の元にあるものが届きました。

それは”NHKの放送受信料払込用紙”でした。

「なんで？？？」ってなりました。

「NHK受信料は給料から天引きされているけど、払わなきゃダメかな？」と思ったりもしました。

結果的には、受信契約を解約して、放送受信料払込用紙での支払いはしなくても良かったので、一安心しました。

ただ、払込用紙が届いたときはすごく不安になりました。

この記事では、そんな私のちょっとした失敗談から、”社員寮に入寮後、NHK受信料が給料から天引きされる場合は解約手続きをする”ということについて、その理由と解約の方法を紹介します。

なぜ住所変更ではなく解約なのか？

NHK受信料が給料から天引きされる場合、会社もしくは寮がNHKと受信契約を結んでいます。

そのため、個人でNHKと契約していた人が入寮時に住所変更をしてしまうと、”会社の契約”と”個人の契約”で2重に契約している状態になってしまいます。

なので、入寮後はNHK受信料が給料から天引きされることがわかっているなら、2重契約にならないように個人契約は解約するようにしましょう。

社員寮でNHK受信料がどう扱われているかわからない方は、可能であれば事前に確認しておくと良いでしょう。

口座振替、クレジットカード決済で支払っている人は注意

私の場合は”放送受信料払込用紙”が送られてきましたが、受信料を口座振替やクレジットカード決済によって支払っている人は、”放送受信料払込用紙”が送られてきません。

そのため、知らず知らずのうちに、払わなくてもいいはずの受信料を払ってしまっているかもしれません。

NHKの受信料を余分に払ってしまっている場合、問い合わせすることで返金してくれる可能性があります。

「入寮時に住所変更しちゃったかもなあ」「解約したか覚えてないなあ」と思った方は、口座やクレジットカードの明細を確認してみてください。

解約の仕方

NHKの受信契約を解約する方法は以下の通りです。

それぞれについて、詳しく解説します。

①NHKふれあいセンターに電話する

NHKの受信契約を解約するときは、まず、NHKふれあいセンター（0570-077-077）に電話して解約したい旨を伝えます。

このとき、自分の”お客様番号”をすぐに伝えられるように準備をしておいてください。

電話をしたら、解約の理由を聞かれると思いますが、「社員寮に引っ越すことになり、入寮後はNHK受信料が給料から天引きされるため、おそらく会社名義で契約されている」と伝えれば大丈夫でしょう。

解約する理由を伝えた後に、「解約届を送るので、記入して返送してください」と言われると思います。

そうしたら、ひとまずは解約届が届くまで待ちましょう。

②解約届に必要事項を記入して返送する

解約届が届いたら、必要事項を記入します。

”受信契約を要しないこととなった事由”の欄には電話したときと同様の「社員寮に引っ越すことになり、その寮での受信契約については会社が契約している」ということを書けば大丈夫です。

”合併先住所”の欄には、社員寮の住所を書きましょう。

必要事項が書き終わったら、解約届を返信用封筒に入れ、返送しましょう。

これで解約の手続きは終了です。

住所変更してしまった場合

すでに社員寮に住んでいて、住所変更の手続きをしてしまった方もいるでしょう。

私はこのパターンでした。

そのような方でも、通常の解約と同様に”NHK ふれあいセンター”に電話をすれば大丈夫です。

電話で「引っ越しのときに住所変更をしたのですが、現在住んでいる社員寮では受信料が給料から天引きされているので、個人で契約している分を解約したい」と伝えればOKです。

そうすると、NHKの担当者の方に「解約届を送ります」もしくは「確認して後ほど連絡します」と言われると思います。

後ほど連絡すると言われた場合は、数日後に「解約届を送ります」という電話がきます。

解約届が届いたら、必要事項を記入します。

”受信契約を要しないこととなった事由”の欄には「現在社員寮に住んでおり、受信料は給料から天引きされているため、個人契約が不要となった」と書けば大丈夫です。

”合併先住所”の欄は空欄で大丈夫です。

必要事項が書き終わったら、解約届を返信用封筒に入れ、返送しましょう。

これで引っ越し前に個人で契約していた分の解約手続きは終了です。

まとめ

以上、”社員寮に入寮後、NHK受信料が給料から天引きされる場合は解約手続きをする”ということについて紹介してきました。

ポイントをまとめておきます。

私と同じ状況になる方は少ないと思いますが、この記事がそういった方のお役に立てば幸いです。